洗剤関連の用語を知ろう

「標準使用量」とは?

洗剤使用料と洗浄力のグラフ洗剤は量が多ければ多いほど、汚れがよく落ちるというわけではありません。はじめのうちは洗剤量に比例して次第に洗浄力が高くなりますが、一定の濃度以上では変化がありません。洗浄力が高く、無駄もない洗剤使用量を「標準使用量」に決めています。

「蛍光剤」とは?

蛍光剤のメカニズム蛍光剤とは、太陽の紫外線を吸収して、青白い光を発する物質のことをいいます。繊維に付着して生地自体の黄色みを打ち消し、「白さ」を際立たせる働きがあります。簡単にいうと「染料の一種」です。
蛍光剤の安全性については、1971年にドイツで発ガン性の疑いがあると発表されましたが、その後の実験では発ガン性は見出されず、現在では否定されるに至りました。
コープでは衣類の色合いをそのままに洗い上げるため、染料である蛍光剤を洗濯用洗剤・せっけんには使用していません。

「酵素」とは?

酵素とはたんぱく質の一種で、特定の有機物のみ(たんぱく質、油脂、でんぷん)を分解する働きがあります。たんぱく質分解酵素はたんぱくのみを、でんぷん分解酵素はでんぷんのみを分解します。 酵素は人体の中でも重要な役割を果たしています。例えば、だ液に含まれるアミラーゼはでんぷんを分解する酵素で食べ物の消化に大きく関与しています。
洗剤では衣類についた汚れを落しやすくするために配合されています。衣料用洗剤に配合されている酵素は、微生物の発酵によって作られています。酵素は弱アルカリ性で効果が出るものを使用しています。また排水後、酵素は吸着や分解によって速やかに効力を失うので、環境に対しての影響はありません。

「酵素」の効果

酵素は皮脂や食べこぼしなど、たんぱく汚れやでんぷん汚れを分解して落しやすくする効果があります。水環境に少なからず影響を与える界面活性剤を減らすために、少量の酵素が大きな働きをしています。
過去に、低温や短時間の洗濯ではあまり効果がないといわれていた話がそのまま信じられている面があるようです。通常洗濯でも酵素の効力は発揮されますが、効果をより発揮させるためには、30〜40℃のぬるま湯に1〜2時間漬け置きしてから洗います。液体の場合は汚れの箇所に直接塗布すると効果的です。

コープの洗剤に使われている酵素の種類とはたらき

タンパク質分解酵素(プロテアーゼ)、脂質分解酵素(リパーゼ)、デンプン分解酵素(アミラーゼ)です。油汚れは、主にグリセリンと脂肪酸が結合している状態にありますが、この結合を弱める働きをするのが、脂質分解酵素です。同様に、蛋白質汚れは、アミノ酸が鎖状につながっている状態にありますが、その鎖を切断する効果を発揮するのが、タンパク分解酵素、ブドウ糖がつながっている状態にあるデンプン汚れの分子同士の結合状態を弱くするのがデンプン分解酵素です。
酵素とは「分子同士の結合をハサミで切るような働きを持つ」というイメージでとらえるとわかりやすいでしょう。

「ゼオライト」とは?

ゼオライトは粉末洗剤で広く使われている金属イオン封鎖剤(硬水軟化剤)です。酸性白土(火山性粘土)を原料に、酸処理後、アルミン酸ソーダを作用させて製造します。
水中の硬度成分は界面活性剤の洗浄力を妨げることが多くあります。ゼオライトは、水の中の硬度成分とくっついて水中の硬度成分を除去する働きがあり、界面活性剤の洗浄力を増強しますが、それ自体に洗浄力はありません。
コープの洗剤では、せっけんカスの発生を抑え洗浄力を向上させるために配合しています。ちなみにコープの洗剤では「セフターE」「セフター漂白剤入り」「おおぞら」に配合されています。セフターEの商品裏面表示では「水軟化剤(アルミノけい酸塩)」と表示されています。

「ゼオライト」の安全性

ゼオライトは、自然界に広くある粘度成分のひとつと同じであることから、安全性については問題ないと考えます。ドイツのヘンケル社やアメリカのFDA(食品薬品局)はゼオライトについて、毒性、皮膚への刺激、催奇形性の問題はないと報告しています。
また、ゼオライトは無機物であることから、環境水中への有機物負荷にはなりません。むしろ、おおぞらなどのせっけん洗剤に添加した場合、せっけんの一部を置き換えることができ、せっけん分の使用量を減らせるので、有機物負荷を減らすことができます。また、川などの環境水中では5日間程度で結晶が崩れ、土壌成分と変わらなくなります。したがって、ゼオライトによる環境影響は問題ないと言えます。ゼオライトに対する規制や勧告は、現在のところ設定している国はなく、環境影響を懸念する指摘は見当たりません。

ヘンケル社

独のホームケア、洗濯用洗剤、化粧品、トイレタリー等の事業を行う世界的企業

FDA

Food&Drag Administrationは、食品や薬品、さらに化粧品など、消費者が通常の生活を行うことに当たって接する機会のある製品について、その許可や違反品の取締りなどの行政を専門的に行うアメリカ合衆国の政府機関。